コロナとワクチンに関するツイート

2023.01.20

Twitterで流れてきた最近のワクチンとコロナに関する気になったツイートを貼りました。

2020年ごろから言われていたワクチンの危険性。

当時はすぐ削除されたり、書いた人が誹謗中傷まみれになったりしていたツイートが最近復活？もしくは改めて他の人が動画を貼ってくれたりしています。今改めて聞くと、本当に真実だったのだとわかるものが多いです。

イギリスではワクチンの薬害等を隠蔽したマスコミに国民が抗議。

イギリス、ワクチンを勧めてきたBBCに抗議する人たち

BBCは、市民の抗議のせいなのか、タブーだったことを報道し始めている。

 

ワクチンは効かないことを証明した前橋レポート

日本では実は、もう40年も前にインフルエンザワクチンが全く予防効果がないことを実験で証明していました。

前橋レポートは、インフルエンザワクチンを集団接種しない前橋市と、集団接種をした周辺地域(高崎市・安中市・桐生市・伊勢崎市)におけるインフルエンザの流行状況を、１９８０年から６年間にわたって比較した、大規模な疫学調査となりました。
その結論は、「ワクチンの接種地域と非接種地域で、インフルエンザの罹患率、超過死亡などの違いは認められない」ということでした。
つまり、ワクチンがインフルエンザの予防になっていないことを明らかにしたのです。

前橋レポートが発表されてから今日まで、この結果をくつがえすような調査報告は、世界中のどこからも発表されていません。
このことは、前橋レポートが現代にも通用する調査報告書であることの証明です。

前橋レポート
１９８０年代から徐々に、インフルエンザワクチンの集団接種が自治体レベルで減少していきました。その発端になった調査が、前橋レポートです。ワクチンの有効性を６年に渡って調べ、有効性が無いことを立証しました。この事実をみなさんにも知ってほしいと思います。
www.washin894.com

ワクチンには予防効果はないということを最初から訴えていた先生方 ＿皆、急死している

母里啓子先生

安保徹先生

真弓定夫先生

他にも、近藤誠先生、宗像久男先生、皆急死している

ワクチンを打たせようとする支配層と情報を隠される庶民。全ての国でこの構図。

 

「人口減少の効果が出ている」と口走ってしまった菅元総理。

ワクチン担当大臣だった河野さんも打て打てと。

今になって逃げに入っている。

最後には言論弾圧と脅迫の河野太郎。

それでもメディアは大きく批判しない。

下は村中さん、この方は、ワクチンを打たない人は「ゴキブリと同じ」とまで言った人。

４回目からは打たないと宣言したそうだ。

一方で、本当のことを言って叩かれた広島県呉市議会の谷本議員

確か2020年か21年？の演説だと思う。20年も21年もワクチン推進派が大半だった時。その時にこれを言えるのは大変な勇気と愛情がないとできないと思う。

コロナはシュミレーションまで行なわれていた茶番

これも2年前までは陰謀論、陰謀論と馬鹿にされていた話し。

何でも死因をコロナにして、コロナ死者を水増しし、恐怖を煽る。

恐怖は人をコントロールする素晴らしい方法であり、人が恐怖に陥ると「考える能力」が麻痺してしまう。そしてみんながワクチンに飛びつく。

ワクチンを打つと何が起きるのか、だんだん公に

【NHK】 ワクチンで、心筋炎と帯状疱疹になる確率が上がります。

週刊新潮年明け２週にわたって　「ワクチンの闇」、「ワクチンの暗部」

 

東洋経済も。

「コロナワクチンの接種で放置される「副反応不疑い死」、救済制度が機能しないため国民は泣き寝入り」

コロナワクチンの接種で放置される「副反応不疑い死」、救済制度が機能しないため国民は泣き寝入り（東洋経済オンライン） - Yahoo!ニュース
　新型コロナクチンの接種が始まって、まもなく2年になる。ワクチンで多くの命が救われた一方で、「泣き寝入り」を強いられる人たちもいる。重い副反応と疑われる病症で亡くなった人と、その遺族だ。 　健康を
news.yahoo.co.jp

厚生労働省は、ワクチンの副反応による健康被害に対し、2つのしくみで臨んでいる。前面に押し出しているのは、接種状況をモニタリングする「副反応疑い報告制度」だ。これは医療現場で患者を診た医師や、製薬会社が副反応の疑いがある症例を国に知らせる仕組みだ。報告は「PMDA(独立行政法人医薬品医療機器総合機構)」に送られ、接種と死亡・後遺症などの因果関係の評価が行われる。個々の評価は、さらに厚労省の副反応検討部会に送られ、ワクチン接種の可否が判断される。

　この制度による医療機関から厚労省への「重篤な副反応(死亡・障害・入院など)」報告は、すでに8000件を超えた。このうち死亡例は1921件(2022年12月16日時点)と増え続けている。一家の大黒柱を失い、途方に暮れる遺族は少なくない。　 　問題は、PMDAが下す因果関係の評価である。厚労省が公開している報告データを筆者が調べたところ、1921件の死亡例のうち、少なくとも220件以上は、患者を診療した医師や、死後に病理解剖をした医師らが、「関係あり」と報告している。

〜略〜

■救済制度で認められたのはわずか15件

　救済制度の手続きは、被害を受けた本人(入院・後遺障害などの存命者)や遺族が、接種時に住民登録をしていた自治体に、「必要書類」を揃えて療養手当や死亡一時金(4420万円)の補償申請を行うところから始まる。申請は都道府県を経由して厚労省に送られ、厚労省の疾病・障害認定審査会で1件ずつ請求の認否が審議され、厚労大臣が最終判断を下す。事実上、審査会で救済するかどうかが決まる。

　審議結果は厚労省から自治体を通して被害者や遺族に戻ってくる。否認されて死亡一時金が不支給となった場合、不服であれば都道府県知事に審査請求ができる。審査請求をしても主張が認められなければ、自治体の不支給決定の取消訴訟を起こすことも可能だ。 　では、「迅速に幅広く」と掲げる救済制度は、家族を失った遺族をどのぐらい救っているのか。これが驚くなかれ、2022年12月12日時点で、遺族からの死亡一時金(4420万円)請求が、疾病・障害認定審査会で認められた件数は、わずか15件(90代4件、80代5件、70代4件、40代1件、20代1件)。審査が遅れる理由を厚労省の中堅幹部に聞くと、「マンパワーが足りない。例年の30倍ぐらいの申請が押し寄せているのに全然、人がいない」と述べた。

Rebel Newsの記者がファイザー社CEOに迫る

そして、実はコロナの治療薬はすでにあったという話し。

肺の炎症を抑えるのに最適なコルチコステロイド、メチルプレドニゾロンとヘパロン。患者はこれで回復したという。

これが本当なら、体力のない高齢者も助かったかもしれない。

2023年は全ての嘘が公になり、本当のことが広く国民に知られるようになってほしい。

 

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